平成21年度全国学力・学習状況調査の結果に係る基本かた針

分析結果

1次報告

• ＜概要＞（PDF：520KB）
• ＜質問紙調査と学力調査の関係＞（PDF：290KB）
• ＜設問別分析＞（PDF：1,494KB）

2次報告

• ＜概要＞（PDF：64KB）

調査の目的

• 教育及び教育施策の成果と課題を検証し、その改善をはかる。
• 教育に関する継続的な検証改善サイクルを確立する。
• 各学校は、各児童生徒の学力や学習状況を把握し、児童生徒への教育指導や学習状況の改善などに役立てる。

公表の目的

• 教育及び教育施策の成果と課題をできるだけわかりやすく、市民保護者へ説明するとともに、地域家庭のかた々の学校教育への一層の理解と協力をお願いするため

公表のかた法

1. 本市の調査結果や分析結果については、平均正答率などを活用し文書などにより説明する。
2. 学校間の序列化や過度の競争などにつながるおそれのある公表は行わない。
   • 個々の学校名を明らかにした公表は行わない。
3. 各学校においては、自校の調査結果や分析結果を文書などにより説明する。

公表の手段

1教育委員会においては、

• (1)教育委員会ホームページ
• (2)行政資料コーナー
• (3)豊川支所、止々呂美支所
• (4)市内公立図書館の資料コーナー

2各学校においては、

• (1)学校（学年）だより
• (2)学校ホームページ
• (3)学校協議会、懇談会などで説明

教育施策などへの反映

1調査結果の分析を行い、その結果を今後の本市の教育推進の一助とする。

• （1）本市の課題に応じて重点的に事業展開を行う。
• （2）授業の工夫改善、教育課程の編成の工夫など、各校が自校の課題に応じた取組を進める。